確かによく見かける文言ですね。

普通に考えれば、〇〇仕様を満たすとか、〇〇相当です。などと説明されたり、ＳＮＳやチラシなどを見ると、何の疑いもなく〇〇なんだ～って安心してしまうと思います。我々関係業者としては、住宅購入者へその言葉の持つ意味を説明しておく必要があり、説明がなければ悪意のあるミスリードにもなりかねないので、双方ともに十分な理解が必要だと思います。では、「仕様」や「相当」につきまして、それらの言葉が良く扱われる場面について詳しく解説をしていきたいと思います。

〇〇仕様、〇〇相当は〇〇ということなの？

例えばですが、よく見かける順に説明すると

・長期優良住宅…仕様

・長期優良住宅…相当

・ＺＥＨ…仕様

・ＺＥＨ…相当

・耐震等級３…仕様

・耐震等級３…相当

・断熱対策等級７…仕様

・断熱対策等級７…相当

・省令準耐火構造…仕様

・省令準耐火構造…相当

概ね、このような「仕様」と「相当」をよく見かけることになると思います。弊社でもhieno taloというシリーズでは耐震等級3相当であり、相当という言葉を使いその意味を記載しております。これは例えるなら「耐震等級３の仕様」や「相当」を満たしている自社独自の基準で建築されますよという意味であって、機関の認定を受けるわけではないということです。認定を受けるのであればそれなりの費用が掛かるので、その強さを持っているなら認定までは必要ありませんよ、という考えの方に向けた1つの基準となります。もちろん弊社の仕様や相当は申請料さえ頂ければそのまま余分な費用は掛からず認定を受けられますのでご安心ください。

ですので、一般的な「仕様」や「相当」は「認定」されるわけではないという事なので、非常に注意が必要です。どこを注意すればよいかと言えば、例えば「長期優良住宅仕様」は「長期優良住宅」ではないので、長期優良住宅の認定が必要な補助金であったり、固定資産税の控除のような優遇は受けられません。もちろん「仕様」や「相当」という言葉を使っている限り、申請費用のみを負担すれば「認定」を受けられるはずなのですが、いざ認定を受けたいというと、別途５０万円以上の追加費用が掛かりますというような事を説明されることもあるようで、このようなことで、トラブルが絶えないということも耳にします。

認定とは大きな違いのある「仕様」「相当」

認定されていない建物は、いくら仕様や相当であっても、その恩恵を受けることはできません。長期優良住宅は先程の説明でいう優遇を受ける権利を失い、2024年8月現在では、ＺＥＨなども補助金需給の要件になっており、1次エネルギー消費量計算による年間エネルギー収支±が概ね０となるという旨の認定を受けていなくてはなりません。耐震等級や省令準耐火では、認定を受けていれば火災保険の保険料率が大きく変わってきます。そもそも、認定を受けて初めて保険料率の優遇を一生涯受けることになるのです。

断熱対策等級は住まいの断熱性能を示す数値であり、これも外皮計算によってその住まいの性能数値が見える化されております。住む前に家の数値がわかる優れた指標の一つです。ですのでそれが認定を受けていない仕様や相当であれば、その性能の家ではないという事も考えなくてはなりません。ＨＥＡＴ２０Ｇ２レベルやＧ３レベルにおいても同様でＵＡ値（外皮平均熱還流率）によって数値が厳格化されていますので、曖昧な仕様や相当は存在しておりません。そもそも自社基準での計算では有利な方向へ数値を働かせがちであると思います。せっかく断熱性能の良い家に住みたいと考えていて、仕様や相当を信じていて家を建てても、その会社以外は誰もその数値を認めていないという事になります。数千万も掛けて建てる、一生に一度しかない家づくりであまり勉強もせず、数百万円を惜しんで、言われるがままに家を建てた結果、全く偽物だったなんてことになれば、取り返しもきかず、いくら文句を言ったところでどうにもならず、非常に残念な一生を迎える結果にもなりかねません。

仕様や相当によるトラブルって？

仕様や相当の意味を理解せず、また説明されないままで建築された家は認定を受けることはできません。認定を受けるにはあくまで建築前に申請を行い、機関の審査を経て初めて認定されるからです。

補助金の申請などは建築計画の段階である程度、申請を進めていくことになりますので、大きなトラブルは起きにくいと思いますが、火災保険などは、家を建ててから、完成時期がわかってから保険に加入することになると思います。その際に割引を当然受けられるだろうと思っていたのに、割引が受けられず、初めて認定を受けていないと知ってトラブルになる。家が完成して税務課による固定資産税の検査の際に、長期優良住宅の優遇である5年間固定資産税の控除を受けられないというようなことでもトラブルに発展します。その他にも登記の際の登録免許税の控除や住宅ローン控除の上限額や贈与税の控除が違っていて気が付いてトラブルになることもあるようです。

このようなことにならない為に、その会社が謳っている仕様や相当は認定を受けている意味なのか？また申請費用のみで認定を受けることができるかということを事前確認しておくことをお勧めします。申請費用は概ね高く見積もっても「30万以内」です。これを超えるようなことがあれば、仕様そのものが要件を満たしていなかった可能性があり、部材の変更などによる増額を提示される可能性もあります。住宅業界に蔓延する紛らわしいに流されないように、自分の家づくりは自分で守るということも知識として大切になります。

建築中やその後も受けられる認定について

建築物の省エネ性能について認定や評価を受けたい際には、BELS（ベルズ）Building-Housing Energy-efficiency Labeling Systemの略称。といった建築物の省エネ性能（燃費）について、評価・認定する制度を建築中にも申請することができます。BELSは建築物省エネ法に基づいて、登録を受けた第三者評価機関が評価・格付けするため、メーカー独自の評価「仕様や相当」と比較して信頼性が高いという特徴があります。なお、新築の建物だけではなく、既存の建物でも評価することが可能です。

補足としまして（BELSとZEH）この制度を混同される方もいらっしゃいますが、BELSは性能を示すための制度、ZEHは住宅の種類を指す言葉なので、評価するところも違えばそれぞれの持つ意味も異なります。

マイホームを購入する際に、大前提となるのが、購入資金についてです。現金で住宅を建てる人は稀だと思います。ということは大抵の方が住宅ローンを検討します。そして、「自分はいくらまで借りることができるのか」ということを考えます。このＦＡＱでは、総返済額と年間の返済額を比べた「返済比率」という目安について解説いたします。質の良くない住宅販売会社が常套手段として使う、借りられるだけ借りさせるのではなく、あなたの家族の生活や将来までを見越した返済計画を立て、「あなたの家族が借りてもよい住宅ローンの指標」や、安心な返済比率の算出方法や、その注意点についても解説いたします。

住宅ローンの返済比率について

住宅ローン借入額を検討する際の目安が「返済比率」です。ここでは、返済比率の用語解説と算出方法を紹介します。

返済比率という用語について

返済比率とは、住宅ローンでの「年収に対する年間返済額の割合」をいいます。返済負担率と言い換えることもできます。当たり前にはなりますが返済比率が低い方が支払いが少ないという事になり、生活に余裕を持って返済することができます。住宅ローンとして返済を続けていくための借入額を知るための大きな目安となります。

返済比率の算出方法

返済比率は「年間返済額÷年収×100」という計算式によって求めることができます。

例）毎月の住宅ローン支払いが10万円、年収400万円の方の返済率は次の計算式となります。

住宅ローン支払い１０万円×１２カ月＝１２０万円を下記に当てはめて計算します。

年間支払額÷年収×１００＝返済比率となりますので上記の場合をモデルケースとして算出すると

120÷400×100＝30％

ここでの注意点は、年間返済額には住宅ローンの借入額に加え、他に抱えている借入金も含んで計算するということです。車、バイク、教育ローン、奨学金、カードローンの支払やクレジットカードのリボ払いなどを含めた返済も含まれます。驚くことに、キャッシング機能付きカードの上限額は使用していなくても借金として扱われます。この際に眠っている不要なキャッシング機能付きカードを解約することをお勧めします。改めて家族間で、家計について話し合い、自分たちの状況を鑑みた計算をすることを前提としましょう。

住宅ローンの返済比率の上限について

銀行などの金融機関は住宅ローンの借り入れ申し込み者の属性や所得や収入を考慮し、借入額を決めていきます。先に説明した返済比率が重要な指標になるのはいうまでもありません。一般的に銀行などの金融機関の基準となっている、基本的な目安を解説しますが、これは王道中の王道ですので、全てがこの基準というわけではなく、属性や所得、配偶者によっても内容が変わりますことを付け加えておきます。

返済比率の上限について

返済比率は、住宅ローンにおいての審査指標として重要なカギとなります。これは借入希望者の返済能力に対しての超過債務をさせないための考えです。住宅ローンに収入の多くを投入すれば、家計が圧迫され健全な生活ができなくなるためです。

基本中の基本ではありますが、比率は銀行などの金融機関によって結構違います。年収400万を例を挙げれば、メガバンクなどでは返済比率上限が28％前後、フラット35は返済比率上限が35％程度、一般的な金融機関の多くは返済負担率上限を40％以下、地方銀行は45％以下に設定していることが多いです。

返済比率の目安となる数字

銀行などの金融機関が目安とする返済比率を先ほどの話で、概ね30～40％と解説しておりますが、これは住宅ローン申し込み者の「借りられる上限」であって、決して借りてもいい資金とはなりません。属性や収入により、それぞれで返済比率は違います。 住宅ローンを一番初めに考えるときに、借り入れる額は毎月「無理をせず確実に返済できるか」ということです。最近は物価が高騰しており、注文住宅や新築分譲マンションといった借り入れが希望に添えるケースも少なくなってきており、仮に希望条件通りの住まいを手に入れても、無理をした月々の返済負担が家計を圧迫し、返済ができなくなるようでは意味がありません。

一般的に、理想とされる返済比率は20～25％程度となります。ここでは税込み年収ではなく、手元に入る可処分所得を基準として計算します。なぜかと言えば、年収は税金などを引かれるので、実際の年収をそのまま使うと赤字です。確実な計算として考える際には可処分所得（手取り）で計算することを前提として考えましょう。

ざっくりと、満額年収を0.8で割ると、概ねの可処分所得が計算できます。年収400万円の家庭なら、以下に記載する計算式から得られる可処分所得から、理想の返済比率を基に、年間の返済額が算出できます。

400万円×0.8＝320万円（可処分所得）

320万円×25％＝80万円（教科書通りの理想的な返済額）

現実的には400万円×0.8＝320万円

320万円×33％＝105.6万円（これでも健全な数字であると言えます）

現実的な計算による年間の返済額が105.6万円であれば、毎月の返済額は8.8万円前後が望ましいことがわかります。しかしながら、家族の将来まで考えれば、様々なイベントが待ち受けております。不意な出費なども想定されますので、それらをある程度予測する為にも、ライフプラン設計を専門家に依頼し、その結果を基に家族で相談しながら、あなたの家族だけの理想の返済比率を導き出しましょう。

弊社には実務に精通した資格である２級ファイナンシャル・プランナー技能士が２名在席しておりますので、具体的な相談をしていただくことも可能となっております。住宅を購入したい、注文住宅を建てたい、でも不安。そんな場合はぜひお声がけください。きっとはっきり見えない不安を数字として表すことで、それが不安に該当するのか、取り越し苦労なのかを炙り出します。

住宅ローンについて考え始めた際の注意点

住宅ローンというのは金利があって返済額が成り立ちます。当初の予定通り金利が変動しないのなら心配はないのですが、金利は毎月変動します。特に２０２４年８月現在は日銀の発表もあったように、長期金利は上がります。長期金利とは住宅ローンなどの返済期間の長い商品です。その影響は、住宅ローンの支払に多大な影響を及ぼします。ですから住宅ローンを考える際の注意点をまとめておきます。

今現在の借入状況を完全把握しておく

先の説明にもあったように、銀行など金融機関の返済比率における審査では、これから借りる予定の住宅ローン以外のこれまでに抱えて今現在継続中の借入も含まれます。借入にあたっては、車やバイクを含む、自動車ローンや教育ローンや奨学金の支払い、カードローンやスマートフォン端末の分割払いなど、事細かく借入状況を精査する必要があります。一般に、住宅ローン以外のローンの金利は高い傾向があり、控除などの優遇措置もありません。これから住宅ローンを申し込むという前に、まずは現在の借り入れも含む資金状況、アパレルなどで作らされた休眠中のキャッシング機能が付いた不要なカード、自己資金額、引き落とし先が複数あるならその通帳に至るまで、ことこまかく家族の資金について洗い出してください。そうすることで、いざ住宅ローン申し込みの際に安心して審査を受けられます。また、この機会に親族などに家を持つことを相談し、資金援助はないかなどの確認をしておくとよいと思います。こんな機会にしかそんなこと聞けませんものね。

収入が安定しているとは考えない

仕事の立場、転職も含め収入や支出の増減があっても、安定して返済を続けられるよう、返済比率を借り入れの指標とすることが大切です。無理をしたり現実的ではない計画などはもちろん、夫婦共働き収入を前提に返済計画を組んでいると、一方の収入が減ったとき、家計は一気に苦しくなります。いわゆる「今が続くだろう」で返済していく際は注意が必要です。予期せぬ事態や、家族の介護や病気などによって生活費が厳しくなるというケースも想定できます。今の収入が未来永劫に続くとは判断せず、資金計画を立てる際には、短くても住宅ローン返済期間までライフプランを組み立てることが理想です。

返済比率以外の指標も考慮する

返済比率により、理想の借入であるかは、年収倍率という考えもあります。年収倍率とは、総返済額が年収の何倍なのかという数値。住宅ローンを借り入れる際の年収倍率は一般的に8倍まで（年収の8年分）が目安とされています。年収が400万円の場合、3,200万円程度が限度になります。

また、完済時の年齢も考慮しなくてはなりません。これは、金融機関により違いもありますが概ね、完済時の上限年齢が80歳に定められています。しかし、65歳など定年退職後にも返済が続けば、老後資金として考えていた退職金や支給される年金や貯蓄を取り崩すことになります。リタイア後の負担を考えると、完済時の年齢も非常に重要な指標の１つと言えるのではないでしょうか？

返済比率は、住宅ローン返済の指標

このＦＡＱでは、返済比率を掘り下げた住宅ローン完済までの１つの指標を示してきましたが、ここまで詳しく説明したのには訳があります。

住宅ローンは人生の３大資金ともいわれ、よほどお金を持っている方でない限り、大抵の方は人生で１度の大きな買い物となります。その大きな買い物をすることになることを自覚し、このような考えを知ると知らないでは、後の生活の豊かさに大きな影響があると考えます。

これは家づくりにも精通しており、美味しいものを食べに行くためにレビューを見るような感覚で住宅購入や建てる会社を選んでいるように思えます。住宅は家族の拠り所となります。その拠り所を手に入れるための、学びという労力を惜しんだ方には、それなりの住宅しか手に入れられないと明言します。自分たちに指標がなければ相手の言うがまま、思うつぼにもなりかねません。正しい判断をする為にも自分で住宅について一度深く学ぶことをお勧めします。レベルがアップすれば、展示会や見学会で出会う営業マンの質も見抜けますし、ＨＰに書いていることとやっていることの矛盾も見抜けます。

ついつい熱くなり、脱線してしまいました。

このページでは住宅ローン借入額の目安となる返済比率を考え、無理のない返済プランを立てるためのポイントを紹介しました。三大資金ともいわれる住宅ローンは長期の返済計画を立てることが非常に重要となります。最長で50年にもなる返済中には、ときに金利が上昇して元金が減らないことも、収入が減少して返済比率が上昇することも想定しなくてはなりません。昨今の安定しない経済や社会情勢の変動により、金利が大きく上昇する可能性もあります。そうなればやはり一番効くのが、頭金を増やすことです。他にも返済期間を出来るだけ長く設定する、といった事も考えられるでしょう。頭金を増やせば返済額を低減でき、返済期間を長期にすると、毎月の返済負担を少額にするということにもなります。いかに住宅ローンを完済するかについて、考えることは家づくりに匹敵する重要な考えとなります。

この記事は佐々木正孝さんの記事を参考に、ＦＰ技能士である自分の独自の見解を解釈としてアレンジした内容になります。

大変参考になると思いますので、ぜひご一読をお願いいたします。

そろそろ、うちも家を建てようか？そんな時にインターネットなどでどんな会社があるのか検索しますよね。

その際に、検索欄に「広島市　注文住宅」「四国中央市　新築一戸建て」「愛媛県　工務店」などと検索する場合があると思います。

そうすれば、一覧でズラッとそれにカテゴライズされた会社名が出てきます。

最近の検索では「四国中央市　耐震等級３」とか「広島市　地震に強い家」などと、細かく分類を絞って検索される方も増えているようです。

そんな中で、まずは新築一戸建てについて説明いたします。

新築一戸建てと言っても、さまざまな種類があり、分類すると概ね下記のようになります。

・注文住宅

・規格住宅

・一部規格住宅

・建売住宅

・売建て住宅

・分譲住宅

・モデルハウス

それぞれについて説明します。

注文住宅は、建築地、間取りや外観、仕様に至るまでお客様の好きなように設計することができます。

決め事がないので、イメージを固めるまでに時間がかかり、家を建てる方の労力も掛かります。

十人十色の設計で、家族に合った暮らしをデザインできるので、満足度は非常に高くなります。

但し、全てを１からとなると、建築の知識が非常に高くなければ不可能ですので、ある程度その会社のお勧めする商材を使って家づくりを行うのが一般的です。

規格住宅は、間取りや外観、仕様などのコストを抑えるため、会社それぞれの得意な仕上げになるように予め設計された住宅です。

家を建てる方は、色を決める等のことはしなければなりませんが、注文住宅に比べると非常に楽に完成を迎えることができますので、特別なこだわりのない方などは、規格住宅で家づくりをすることをお勧めします。

注文住宅と同様に土地探しも必要になります。

一部規格住宅とは、一部注文住宅でもあり、間取りや外観は自由であるが、使う建材が決められていて、コストを抑えつつ満足度の高い家づくりが可能です。

家づくりにはこだわりたい、だけど何が良い商品なのか自分たちでは判断が付かないという場合には、こちらの一部規格住宅がお勧めです。

こちらも土地探しなど、住みたい場所を探すことから始まります。

建売住宅は、土地もあり、建物も予め仕上がっている状態で販売されている住宅です。

一般的にはコストを抑え、売りやすい価格に設定されたローコスト住宅を販売しています。

実際の住まいを目で見て、体感できる点では非常にメリットが大きく、完成状況を確かめながら、自分たちが気に入った物件を購入しますので、入居までのスピードも魅力的です。

注文住宅などは、設計図を基に建築されますので、出会いから完成までに長い期間を要しますが、建売はそのような面でも非常に効率的です。

家づくりにこだわりのない方などは、こちらも選択肢に入ると思います。

しかし残念ながら、建売住宅に住まわれている方の声を聴いてみると、数百万円の違いで飛びついて購入してしまい、間取りなども家族の将来まで考えられておらず非常に住まいづらい、断熱性能が低く気密性が低いため、夏は暑くて冬は寒い、その上光熱費もたまらない、というような意見もネット上でよく見かけます。

その会社の仕様がよほど優れていない限り、建築のプロとして建売住宅はあまりお勧めいたしません。

売建て住宅とは、会社が土地を購入し建築条件を付けて販売している土地に家を建てる住宅のことです。

こちらは注文住宅、規格住宅など様々なプランが選べると思いますので、気に入った土地があり、その会社の家づくりに共感できるのであればお勧めです。

土地探しは非常に労力がかかります。

但し、不動産会社などが建築まで請け負っている場合、その不動産会社が建築のプロであるかどうかを見極めることが大切です。

彼らは土地のスペシャリストではありますが、建築の知識のない業者も多くみられます。

不動産会社が売れ残った土地をこのようにして販売することもありますので、まずは建築のプロに相談することをお勧めします。

分譲住宅とは、ある程度まとまった区画を要する分譲地に、予め家を建ててありその中から選んで住宅を購入することです。

陳列された商品を目で見て、体感して購入する点では建売住宅に酷似しています。

しかし、同じ分譲地内の建物が同じ不動産会社によって建てられたものであれば、それぞれ多少形や色見は違っても仕様や、中身は同じ住まいになります。

建築会社が企画した分譲住宅ならまだ仕様が高いかもしれませんが、不動産会社が下請けに丸投げして建築した建物であれば、よく中身を知って購入することをお勧めします。

最後になりますが、モデルハウスにつきまして。

モデルハウスはハウスメーカーや不動産会社、工務店に至るまで、それぞれの会社のこだわりや売りを詰め込んだ商品を、皆様に見て頂くために建築しています。

住宅としては、規模が大きすぎたり、住むことに特化せず、魅せることを前提として建てられている場合もございますので、イメージばかりが膨らみ、実際に建築する際には大きなギャップが生まれることもあります。

また最近ではモデルハウスと言いながら、それを販売もしているという事もあるようです。

建築のプロからすれば、全てがその会社のこだわりとなっていますが、その反面で自分たち本当に合っているのか？例えば、自分たち家族には不要な設備などがあった際には、そのにコストまで負担して購入することになります。

建築している会社のこだわりが、本当にいい家という定義であるのか、その会社のこだわりは間違いないものなのか？見極める必要があると思います。

モデルハウスを購入するよりは、自分たちでこだわって建築した注文住宅や一部規格住宅をモデルハウスとして一定期間使ってもらって、その対価として一部値引きをお願いしてお得に購入するのが、一番理にかなった方法だと思います。

どんな会社もモデルハウスで一定期間使わせてもらえるのは非常にありがたいことなので、そのような相談をしてみることをお勧めいたします。

このように「一戸建て新築」といってもこのように種類があり、目的が違うという事を覚えておくと、そろそろうちも家を持とうか、という時に非常に役立つ判断材料になると思います。

ゼロエネルギーハウス「ZEH」とは、創エネ設備などによって、一次エネルギーの年間消費量の収支を概ねゼロにすることです。

「一次エネルギー」とは、石炭や石油、天然ガスなどをエネルギー源とする「加工されない、そのまま使うことのできないエネルギー」を指します。

一次エネルギーは電力やガスなど、我々が使う二次エネルギーの材料となります。

このような建築物を総称してZEHと呼びますが、大きな創エネで、大きくエネルギーを生み出して、エネルギー収支のゼロを図るのではなく、建物の高性能化によって、わずかな創エネでこの状況をつくりだすことが望ましい考えであります。

一方のNearly ZEH（N-ZEH）は、上記の考えの中、創エネ設備が建築地周辺環境（方位、影、日照率）等の影響でどうしても、エネルギー収支ゼロを達成できない場合、概ね７５％以上のエネルギー削減率を達成した住まいを言います。

耐震等級とは、地震に対する建物の強度を示す指標のひとつです。

阪神・淡路大震災を経験し制定されて、2000年に施行された、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」にて定められました。

建物の耐震性により等級は１～3段階に分かれており、１より２、２より３の等級が、より地震に対して強い建物となります。

住宅を建てたり、買ったりする際には、地震にどれだけ強い建物であるかという１つの目安になります。

経緯としまして、過去にドンドン住宅を普及させる目的で大手などが一斉に住宅を建築しました。

その結果、量産した住まいは非常に脆く、地震に対して耐える力を備えておらず、建てては地震が来て壊れて、また量産して建てることを繰り返してきたことから、その無駄を繰り返さないために、このような性能を表示する義務が生まれました。

ＵＡ値は（ユーエーチ）と読み、外皮平均熱還流率という数値です。

建物の外に面している部分（外皮）から建物内部の熱エネルギーが、どのくらいなのかを数値化したものです。

外皮（ガイヒ）とは建物が外部に面している場所であり、壁や屋根、窓などの開口部がそれに該当します。

ＵＡ値の数値は小さな数値であるほど、優れています。

数値が小さいほど熱が逃げにくい、断熱効果が良い建物ということになります。

断熱性能だけを見る場合はＱ値（キューチ）という数値があります。

いずれにしても、ＵＡ値が小さな値であるほど、省エネルギー性に優れた建物だということになります。

スタジオダイワではこのような性能関係のマニアが在籍している実務者集団でもありますので、わかりにくいことがあればドンドンご質問ください。

建築における気密性とは、建物（住宅）にどれくらい隙間が存在しているかを数値化して、隙間の少ない建物を気密性の良い建物といいます。

測定結果から得られた気密性をＣ値（相当隙間面積）という数値で表します。

その単位は、床面積１ｍ²当たりの相当隙間面積ｃｍ²を表したものでcm²/m²で表します。

その計算方法は、住宅全体の相当隙間面積の計算の仕方は、建物全体（住宅）の隙間面積（ｃｍ²）を住宅全体の床面積（ｍ²）で除した値を言います。

1㎡当たりに存在する隙間の面積を現わす数値として使われます。

数値が小さいほど隙間が少なく、換気効率が上がり、熱の出入りも少なくなります。

つまり数値が小さい建物は高気密な建物（家）ということになります。

気密性が優れていれば断熱性能が優れているという説明は、間違えではないのですが、本来の説明とは少し観点がズレています。

このような、営業トークに惑わされず正しい知識を持てば、この会社は信用できる、できないという判断にもなると思います。

中には、気密測定もしていないのに高気密という言葉や、Ｃ値を記載しているいい加減な工務店も、私が知るだけでも、残念ながら身近に多数存在しております。

30坪の住宅として、一般的な住宅の隙間面積の数値は１０ｃｍ²/ｍ²。

大手ハウスメーカーで５ｃｍ²/ｍ²以下。※次世代省エネルギー基準　Ⅲ地域以南

こだわりを持って取り組んでいる工務店で２ｃｍ²/ｍ²以下。※次世代省エネルギー基準　Ⅱ地域以北

スタジオダイワでは2024年8月時の平均実測値で０.３ｃｍ²/ｍ²程度の数値を測定しております。

もはや、大手だからだとかよく見かける工務店だから安心という時代でないと、率直に感じます。

木造は「Ｗ造（wood）」ともいい、建物の主要構造部が木材で構成された建物の総称です。

住宅やアパートによく見られ、現在では東京都の日本橋で84ｍもある高層ビルが木造で建築されており、竣工は2026年9月に完成の予定です。

木造はCO²の固定を可能とし、環境配慮の考えから使われるケースが増えています。

今後益々、木造建築物の可能性は広がっているといえるでしょう。

その上、非常に長持ちで耐久性の高い工法であると認識されています。

世界遺産でもある法隆寺は建築家ら1300年以上たちますが、現存していることもその証拠の一つでしょう。

鉄骨造（Ｓ造）は建物の主要構造部に鋼材を使った建物のこと。

鉄骨造は使用する鋼材の厚みによって軽量鉄骨造、重量鉄骨造に2つに分かれ、住宅などは軽量鉄骨造に該当します。

重量鉄骨造は高層マンションやビルで多く採用される構造です。

鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）は建物の主要構造部の芯に鉄筋を使い、その周囲をコンクリートで固めた構造。

中高層マンションや団地などでよくみられる構造です。

それぞれの工法にはメリット、デメリットがございますので、詳しく知りたい方は弊社のスタッフにお聞きください。